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BtoBにおすすめ!企業からのアクセスをチェックしよう!

Webサイト運営しているうえで、どのようなユーザーが流入しているか、はとても重要です。特に、BtoBビジネスを展開しておられるケースだと、どんなユーザーかよりも、「どの企業から」流入があるのかを知りたいという欲求もあるのではないでしょうか?

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企業からの流入は「.co.jp」のドメインを確認すれば判明します。

.co.jpドメインとは

ドメインを取得するにはレジストラーと呼ばれるドメインの管理組織に申請し、登録する必要があります。
それぞれのドメインには取得するために必要な条件があり、その条件はトップレベルドメインによって違いがあります。
例えば、「.com」や「.net」は世界中の誰でも取得可能ですが、「.jp」は日本に住所がないと登録ができません。

こういった条件から、どのようなトップレベルドメインを取得すれば信頼性が高く、ビジネスにとって最適なのかという側面でドメイン取得を行うケースが多くありました。
日本国内企業にとって最適なのは企業向けの「.co.jp」とされています。
登録するためには日本で登記されている組織である必要があり、1組織に1つしか登録することができません。

個人ユーザーが「.co.jp」を登録することはできないので、アドレスを見れば「日本の企業」だというのがわかるのです。
国内上場企業の97%が「.co.jp」で登録しているそうです。

※もちろん「.com」などの「.co.jp」のトップレベルドメインでも企業が登録しているケースはもちろんありますので、あくまでも統計上多い、という推定からのエントリであることをご了承ください。

Google Analyticsの設定

google Analyticsの設定で、「.co.jp」のトップレベルドメインに絞り込んでレポートを確認することが可能です。

セカンダリディメンションの設定

行動>サイトコンテンツ>全てのページから
cojp5
セカンダリディメンジョンを「ネットワークドメイン」に設定
cojp2
さらに「アドバンス」で絞り込み条件を設定します。
cojp6
条件は、ネットワークドメインの最後が「co.jp」に一致するとします。
cojp7
これで「.co.jp」ドメインでのみ情報抽出が可能です。
cojp4
かつて、工業プラントの大規模な清掃を提供するBtoB企業の方のお話を聞いたことがあるのですが、年末の大掃除シーズンにはお掃除サービスや側溝清掃と勘違いされた一般ユーザーからの流入が非常に多く、解析結果に大きく「ぶれ」が出たそうです。
完全に法人顧客を対象として運営しているWebサイトや、ビジネスの規模やターゲットによってはとても便利な抽出方法なので、ぜひお試しください。

最後に

ビジネスのターゲットによって抽出条件は変更してください。
たとえば営業先が大学どの高等教育機関であれば「.ac.jp」、幼稚園から高校までの初等~中等教育であれば「.ed.jp」、公共団体や行政サービスであれば「.lg.jp」といった具合です。
アクセスの母数が少なければ、やはりリード獲得が上手くいっていないのか、などの別の課題が浮き彫りになります。
一口に流入ユーザーといっても様々な切り口から計測することが重要です。


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